小規模なマンションは、大規模なマンションにはない魅力があります。
例えば、住戸数が少ないため、静かでプライバシーが守られることが挙げられます。
また、管理組合の運営に関与しやすく、意見が反映されやすいという特徴もあります。
しかし、一方で「将来売れないのでは」「維持費が高くて大変」という声もありますが、実際はどうなのでしょうか？ 小規模マンションに関して、将来売却時の価値について心配される方もいらっしゃるかもしれませんが、これは一概には言えません。
場所や条件によって異なるため、一概に「売れない」とは言えません。
都心部や交通の便がよい場所であれば、需要はあるでしょう。
また、維持費に関しても、小規模マンションは大規模マンションと比べて負担が大きいと考えられがちですが、これも事実とは限りません。
管理組合の運営方針や修繕積立金の適切な積み立てによって、負担を抑えることができます。
さらに、維持管理に積極的な住民が多い場合、建物の状態を良好に保つことも可能です。
マンションを購入する際に、小規模タイプにするのか大規模タイプにするのか迷われる方は多いです。
これは昔から議論されてきているテーマであり、完全な決着がついていないと言えます。
検索予測でも両者に関して否定的なキーワードが表示されることもありますが、それはあくまで個別のケースによるものです。
そのため、本記事では、小規模マンションと大規模マンションのそれぞれのメリットとデメリットを詳しく説明し、後悔しない選択をするためのコツをご紹介します。
私たちのチームはこれまで5000以上の不動産取引を行ってきたプロですので、信頼性があります。
最後に、小規模マンションと大規模マンションのどちらを購入するべきか迷われている方は、後悔しない選択をするために、ぜひ最後までお読みいただき、参考にしてください。
もちろん、個々のニーズに合わせた選択が重要ですので、専門家の意見や周囲の人々の意見も参考にしていただくこともおすすめします。
小規模マンションのメリット
ここでは、小規模マンションのメリットについて見ていきます。
好条件な立地の選択肢が多い
小規模マンションを購入する場合、選択肢が多いというのはメリットです。
具体的には、「第一種低層住居専用地域」や「第二種低層住居専用地域」と呼ばれる地域には、小規模マンションが建てられることがよくあります。
これらの地域は、静かな住環境や良好な生活環境が保たれやすい特徴があります。
また、便利な駅近立地にも小規模マンションが建てられることがあります。
しかし、注意しなければならないのは、土地などのコストが高額になりやすいということです。
さらに、土地開発や利用に関しては厳しい規制がかかることもあります。
このような背景から、大規模マンションよりも小規模マンションが好まれて建設される傾向があります。
小規模マンションは、土地や規制の問題を回避しやすく、柔軟な対応が可能です。
つまり、閑静な住宅街や便利な駅近立地においても、小規模マンションが存在する可能性は高く、好条件な立地の選択肢が多いということです。
住民同士が顔見知り
小規模なマンションでは、住民の数が少ないため、住民同士が自然と顔見知りになりやすいことがあります。
共用部分や設備も少ないため、住民同士があまり出会うことがなく、プライバシーが確保しやすいというメリットがあります。
また、セキュリティ対策も充実していないかもしれませんが、顔見知りの住民が多いことで、不審者の出入りがすぐに分かるため、子供や高齢者の見守りが自然と行われ、より安心感を得ることができます。
部屋からの出入りが楽
小規模マンションは、住戸の数がごく少なく、共同スペースや共用設備が最小限に抑えられているため、部屋の出入りが容易です。
例えば、廊下やエントランスホールなどが短くてシンプルな構造となっており、施錠や解錠の手間も少ないので、外出する際に手軽に行動できます。
このようなマンションは、1日に何度も外に出ることが多い方にとって非常に便利です。
管理組合の話がまとまりやすい
小規模のマンションでは、管理組合のメンバーが少ないため、話し合いがスムーズに進みやすいです。
なぜなら、住民同士が顔見知りであることや日常的にコミュニケーションを取る機会が多いため、信頼関係が容易に築けるからです。
また、人数が少ないために意見を伝えることやまとめることがしやすいです。
さらに、個人の意見がより重視され、管理やメンテナンスが住民のニーズに柔軟に対応できるメリットもあります。
小規模マンションのデメリット
次に小規模マンションのデメリットについて見ていきましょう。
管理費・修繕積立金の負担が割高
小規模マンションとは、住戸数が少ないマンションのことです。
小規模マンションには、いくつかのデメリットがあります。
一つは、共用設備や施設の維持管理にかかるコストである管理費と修繕費の負担が割高になりがちです。
なぜなら、少ない住戸数でこれらの費用を分担するためです。
さらに、総戸数が少ないため、一戸だけでも管理費や修繕積立金の滞納が発生すると、滞納率が大幅に上昇するリスクがあります。
特に修繕積立金には、マンションの規模に比例しない作業員の人件費など、費用の一部が含まれるため、小規模マンションでは一戸当たりの負担額が増えやすいです。
ただし、管理費用については、共用設備が最小限の場合には、小規模マンションでも割安なものを見つけることができます。
このように、小規模マンションにはデメリットもありますが、状況によってはメリットも存在することを覚えておいてください。
共用施設/サービスが充実していない
小規模マンションは、大規模マンションと比較した場合、共用施設やサービスの充実度が低い傾向にあります。
例えば、常駐管理人やコンシェルジュといったサービスは、大規模マンションでは一般的ですが、小規模マンションでは提供されないことが多いです。
また、エントランスドアが手動だったり、エレベーターが設置されていなかったりすることもあります。
さらに、宅配ボックスがなく、不在時の荷物の受け取りに不便を感じることもあります。
全体的に見ると、小規模マンションでは、エントランスホールや駐輪場、駐車場など、最低限の設備しか提供されないことが多く、この点がデメリットとして捉えられることがあります。
セキュリティ対策がオートロックぐらいしかない
小規模マンションでは、セキュリティ対策が不十分なことがあります。
前述した共用施設やサービスに関する問題とも重なる要素です。
小規模マンションは、予算削減のために、常駐管理人やコンシェルジュの配置、侵入検知システムや24時間監視システムなどの高度な設備を導入することがほとんどありません。
近年は、オートロックや防犯カメラなどの基本的なセキュリティ設備が設置されていることが多いですが、共用スペースが少ないため、防犯設備を設置する場所や範囲が制約されるという問題もあります。
管理組合役員の負担が大きい
小規模マンションにおける管理組合の役員の仕事は、負担が大きくなることもデメリットの一つです。
日本では、マンションの所有者（区分所有者）は法律に基づいて管理組合を組織することが義務付けられています。
しかし、小規模マンションでは管理組合の人数が少ないため、役員は業務や役割を少人数でこなさなければならないことがしばしばあります。
具体的には、役員は経理業務、施設管理、住民からの要望対応など、多岐にわたる業務を担当しなければなりません。
役員としての負担は日常の業務だけでなく、定期的な役員会議や総会の開催など、管理組合のイベントや行事の準備と運営にも関わります。
なお、役員の選出方法はマンションによって異なります。
一部のマンションでは輪番制や立候補制が採用されています。
また、選挙や任命によって役員を決めるマンションもあります。
しかし、一部の小規模マンションでは、外部の管理会社に業務を委託したり、自主的に外部のツールやアプリを活用して業務を効率化することで、役員の負担を軽減する取り組みも行われています。
これにより、DX化による管理組合の業務負担が少なくなることが期待されます。
しかし、大規模マンションと比較すると、やはり小規模マンションの場合は役員の負担が大きくなる傾向があります。
これは、役員の人数が少なく、多様な業務や役割をこなさなければならないからです。
日当たりや眺望が悪いこともある
小規模なマンションでは、日当たりや眺望が悪くなりやすい傾向があります。
これは、敷地の面積が限られているため、周囲に高層建築物が建てられる可能性が高くなるためです。
その結果、光や景色が遮断されることが多くなります。
また、小規模マンションは通常、低層構造を採用しているため、周囲の建物からの影響をより受けやすくなります。
売却時に資産価値が下がりやすい
小規模マンションは大規模マンションに比べて、売却時の資産価値が下がりやすいと言われる理由について詳しく説明しましょう。
まず、最近の傾向を見ても、小規模マンションは需要がないわけではなく、売れないということはありません。
ただし、先述したように小規模マンションには、管理費用や修繕積立金などの維持費が高くかかる傾向があります。
そのため、購入を検討する人々は、ローン返済額を抑えたいと考えることがよくあります。
つまり、小規模マンションを売却する場合、価格を安く設定しなければ、売れにくい可能性が高まるのです。
まとめ
小規模マンションとは、法的な定義は存在しない住宅の形態の一つです。
特徴としては、他の人が出入りするのが比較的容易であるため、防犯上の安心度が高いというメリットがあります。
ただし、その一方で、修繕積立金や管理費が割高になるというデメリットもあります。
小規模マンションを所有する場合、管理業務を自主管理で行うことも可能です。
例えば、専用のアプリやコンサルタントを活用することで、一部または全部の管理業務を自分たちで行うことができます。
ただし、小規模マンションの維持費は一般的なマンションに比べて高くなる場合があります。
そのため、売却時には価格が多少下がる可能性があります。
ただし、日常生活においては、他の居住者以外の人が出入りしにくい環境や安心感を得ることができるでしょう。
